中学の公民で学んだ経済の用語のうち、マクロ経済学に対応するものは以下の通りです。
マクロ経済学
（家計と企業）
家計、企業、政府、勤労収入、事業収入、財産収入
消費支出、エンゲル係数、サービス、
消費者主権、消費者保護基本法、製造物責任法（PL法）、クーリングオフ、
資本主義経済、拡大再生産、
卸売業、公企業、私企業、株式会社、株主総会（市場と価格）
生産者価格、市場価格（均衡価格）、独占価格、公共料金、
物価、消費者物価指数、インフレーション、デフレーション、スタグフレーション
自然（土地）、資本（設備・原材料）、労働、
好景気（好況）、不景気（不況）、景気変動（景気循環）、
独占、寡占、カルテル（企業連合）、トラスト（企業合同）、コンツェルン（企業結合）、
独占禁止法、公正取引委員会、
合同会社、ベンチャー企業、多国籍企業、コングロマリット、M＆A、リストラクチャリング（金融）
日本銀行、発券銀行、政府の銀行、銀行の銀行
公定歩合、公開市場操作（買いオペ/売りオペ）、支払準備率、管理通貨制度（財政）
財政政策、直接税、所得税、累進課税制度、法人税、間接税、消費税
国税-地方税/直接税-間接税で分類
（→所得税、法人税、相続税、住民税、事業税、固定資産税、酒税、消費税、地方消費税）
公債、国債費、地方交付税交付金、国庫支出金（日本経済）
高度経済成長、国内総生産、GDP（国際経済）
貿易・サービス収支、国際収支、為替相場、固定相場制度、変動相場制度、円高は輸出に不利
マクロ経済学では、おもに国民所得の決定について学びます。
景気が良い、景気が悪い、ということばがあります。
この「景気」の良し悪しの目安になるのが、実は国民所得のひとつである国内総生産（GDP)です。
「どのようにしてこのGDPが決まるのか」
「人びとにとってのぞましいGDPの水準はなんなのか」
「どうやったらそれを達成できるのか」
「政府は何をやればいいのか」
これらについて学んでいくのがマクロ経済学です。
またこのマクロ経済学は、政府の役割にも注目することから、財政学という科目とも関係が深いです。